マネーの扉

Rippleは、2つの通貨間の取引をスムーズにするための「ブリッジ通貨」になるという目的で、Ripple Incにより開発が進められている、分散型台帳技術を利用した即時グロス決済システム、 外国為替・送金ネットワークです。2017年9月現在、時価総額は9000億円程度で、ランキングは4位になっています。

2004年にカナダのウェブ開発者である Ryan Fugger氏により開発されたのが起源となっており、その後はビットコイン技術を応用して開発されていたコンセンサス・レジャーが統合されて今のRippleになっています。

Rippleは、ビットコインと同様に分散型台帳技術を利用していますが、重複支払いされているのを検知する仕組みに、プルーフ・オブ・ワークを使うのではなく、独自に開発されたコンセンサス・システムによって行っています。

それにより、スケーラビリティーや消費電力当の弱点を克服し、ビットコインでは10分ほどかかっていた決済が、Rippleでは、わずか数秒で行えるようになります。

仕組みがビットコインとは大きく違う

ビットコインなどの多くの仮想通貨は、発行元が存在せず、国家や企業などに依存しないように設計されていますが、Rippleは、Ripple Incという一企業により管理されています。

Rippleの配布や運用方針なども全てRipple Incに制御されていることになります。Rippleのコイン発行数の上限は1,000億枚と、ビットコインの2,100万枚の約5倍となっています。

ビットコインとの大きな違いは、ビットコインはコインの発行数が0から採掘により徐々に2,100万枚に近づいていくのに対し、Rippleは最初から1,000億枚が存在していて、トランザクションごとに減少していくという仕組みになっています。

錚々たるメンバーがRippleに出資

Rippleには、Googleベンチャーズが出資しているのをはじめとして、Facebookの初期出資メンバーで様々なIT系スタートアップに投資しているAndreessen Horowitz, FF Angel IV, Lightspeed Venture Partners, Vast Ventures, ビットコイン財団が運営するBitcoin Opportunity Fund, Fortress Investement co. など、シリコンバレーでは有名なベンチャーキャピタルが多数出資者として名を連ねています。また、Googleベンチャーズが出資している仮想通貨は、現在Rippleのみです。

Rippleは、ビットコインの弱点である、決済完了までの時間が長い点、運営主体を持たない点、相場が大きく動くなどの弱点を克服し、将来的にはビットコインを上回る価値になるだろうと予測されており、将来が期待できます。

Rippleの購入に関して

Rippleは、国内の仮想通貨取引所ではまだ取引できるところが少ないですが、coincheck、ビットバンク、東京JPY発行所、Mr. Rippleなどで取引することが可能です。

XRPというシンボルで取引されています。

また、今後オープンが予定されている、SBIグループの仮想通貨取引所、SBIバーチャル・カレンシーズでもRippleが取り扱われる予定です。

SBIグループは、国内のオンライン系金融企業では大手で、約325万口座を持つオンライン総合証券のSBI証券をはじめとして、銀行業の住信SBIネット銀行、損害保険業のSBI損害保険、FXのSBI FXトレードなどを擁し、SBIバーチャル・カレンシーズも国内では取引量の多い仮想通貨取引所になることが予想されています。